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杉田水脈自民党衆議院議員に対する破翼の執拗な攻撃の理由は?メカノフェリア=機械性愛 @miosugita 2018/07/25


杉田水脈自民党衆議院議員に対する的外れな批判


杉田水脈議員が新潮45に寄稿したLGBTに関する記事が、ある立憲民主党のレズビアンを自称する女性議員の「切り取りツイート」が端を発し、炎上させて、破翼達が、自民党本部へ抗議街宣をするとはしゃいでいる。

それも、こんなポスターまで用意するという気持ちの悪さだ。
杉田氏に抗議をしている破翼連中の異常性が、これを見ても理解出来るだろう。

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「異常なマイノリティへの保護は良くない」と言う論旨の何の問題も無い寄稿文だが、破翼お得意の「切り取り」をされて、完全に意味をねじ曲げられてしまったのが今回の炎上騒動だ。

杉田議員への破翼の怒りは、杉田議員が現在の自民党の国会議員になる前に行った様々な調査によって、破翼の闇が暴かれて来たことによるもので、破翼の危機感と焦りによるものなのは明らかだ。

これは、彼女への完全に的外れな批判である。杉田議員は、「性的マイノリティを特段に保護して税金を注ぎ込む必要はない」という至極当然の内容を書いているだけだ。

もっとわかりやすく言えば、「肛門性交をしているゲイのカップルを税金を使って優遇する必要はない」という主張に過ぎない。やるのは勝手だが、特権を与えるような事をする必要はないという事だ。当然のことだろう。

ゲイが「肛門性交しても生産性がない」のは当たり前。

筆者は、他人に見えないところで個人的に誰がどのような性的嗜好をもって、性行為を行っていようが構わないが、それに対して我々の税金を使う必要はないと考える。



LGBTというまやかし


LGBTとは、L(レズビアン女性同性愛)G(ゲイ=男性同性愛)B(バイセクシャル=両性愛)T(トランスジェンダー=性同一性)を合わせたもので、一般的には「性的マイノリティ」と呼ばれている。

リベラル的思考では、何であっても「マイノリティは保護されるべきだ」と言うことのようだ。このマイノリティに対して、「社会的弱者」という烙印を押して、弾圧を受けている可哀想な人たちというイメージ作りに必死な訳である。


「LGB」と「T」をまとめてLGBTとする事に成功したリベラルは、現在は、LGBTQIPZMなどと、既に意味不明なマイノリティを作り出し、それに対し「弱者」の烙印を押して、「多様性」という訳のわからない言葉を無理矢理ねじ込んで、権利拡大を求めている訳だ。

「俺は性的マイノリティで弱者だから俺の権利を認めろ。世の中では多様性を認めろという風潮をしらないのか?」となる訳だ。

借金をして返済しない奴が、弱者を装って借金を踏み倒すだけではなく、金よこせ!って言っているようなものである。



"LGB"と明確に分離するべき"T"

T=トランスジェンダー(性同一障害)とは、生まれながらに体と心(自己認識)が一致していない正に「障害」である。当人にしてみれば、非常に苦しいと考えられる。

生まれながらに心臓に疾患を持って生まれてきたのと「障害」という意味では同様であり、すぐに治療を行わなければならないものだ。

ただ、トランスジェンダーに関しては、人によってその自己認識の時期に差があるようである。幼い頃から違和感を抱き始める場合や、生殖器の発達と共に違和感を覚える場合など、様々な場合があるようである。

しかし、破翼・リベラルの連中は、この本当に苦しい障害を単に「政治利用」しているに過ぎない。

トランスジェンダーは、医学的にも認められたいわゆる「先天性の病気」である。
しかし、破翼リベラルの連中は、これを「病気ではない」と、一部の破翼の医者の見解をあたかも、医学界全体の最新の見解であるかのように宣伝(プロパガンダ)してきている訳だ。

「最新の医学界では、トランスジェンダーは障害ではないと言うのが一般的だ」などと、脳内変換を繰り返している。

性同一障害に苦しむ人たちに「異常じゃないのです」=「障害を見ないことにします」という風にも取れる訳だが、そこは破翼。自分たちの矛盾については見ない。それを指摘されると暴力に訴えると言う、ナチズムそのものである。

そして、これに性的嗜好である「LGB」(レズビアン・ゲイ・バイセクシャル)にこの「T」(トランスジェンダー)を無理矢理追加して、全部が性的マイノリティの事と認識せよという話なのだ。

前述の通り、トランスジェンダーは、先天的な障害である。これに関しては、先天的心臓疾患などと同様に、十分な治療を受けられる様に予算を付け、さらに、社会で絶対に「差別を受けないようにする」対策を行うべきである。

この時に問題いなるのは、「偽トランスジェンダー」という非常にやっかいな単なる「変態」の存在だ。

この「変態」の連中が、このLGBとTをくっつけて、全てが性的マイノリティで、保護しなければならないという論調に作り上げ、さらには、そこにマイノリティなのだから、予算を付けるべきだとという話にエスカレートしてきた訳だ。

それに対して、杉田水脈議員は、「なぜ、予算を付ける必要があるのか?」と言っているだけで、彼女の発言に一切の問題はない。



保守派の分断工作に成功している破翼


この問題で、保守層の一部からも、「生産性」などという言葉を使うべきではないなどの批判がある。

だったら、誰がおかしな事をおかしいと言うんだ?
何の為に国会議員が何百人もいるんだ?
と問いたい。

多様性を強調する破翼・リベラルが一切の多用な意見を受け入れないどころか、保守派の中にも、この破翼プロパガンダに同調する連中までいる。これが、この国の病巣だ。

米国であれば、当然、反対意見をハッキリ言う。米国破翼も日本の破翼と同様に過激に言論弾圧をしようとするが、大きな効果を生まない。何故なら、本来の意味での多様性が既に社会にあるからだ。



杉田議員の貴重な見解を批判するとどうなるのか? -1-


筆者は、杉田議員と国連での活動やその他の活動を何度も共にしてきている。
そして、杉田議員の落選中の活動は精力的で、まさに、現場を回って自分の目で見ることであった。それが、彼女の現在の活動に生きている。

現在、杉田議員を批判している破翼や一部の保守層は、完全に情報弱者だと言える。

限られた文字数にまとめなければならない雑誌等への寄稿では、杉田議員が実際に見たものや聞いたことの1割も書けないであろう。様々な条件で変化するものを、全ての条件を並べて解説するのは不可能に近い。

実際に行って見ていると、その場の雰囲気、空気感、温度、湿度、空の色、ざわめきなど、相手の目の動き、表情、その場にしかない物事を五感で感じるためだ。
 

是非、このエントリーを読んでいただきたい。
LGBT問題が、現在、どの方向に向かっているのか?である。

ドイツの緑の党の党首は、子供とのセックスが如何に気持ちの良いものであるかを公言しており、これが、性的マイノリティであると言っている。


ドイツでは、1980年代から、この「小児性愛」も、合意があれば問題ないと主張し、実際に何度も、法案を議会に出している。これに対する支持も、徐々に増えつつあるのではないだろうか。当然、現在の所は否決されているが、この声が大きくなれば、小学生と性関係を持つことも問題ないとされることになる可能性がある。すでに兄弟姉妹観の結婚が合法化されたドイツだ。時間の問題かも知れない。

ドイツでは確認されているだけで、87,000人の小児性愛リンクがある。

巧妙なのは、ここにまた破翼特有の「差別」を持ち込んでいる事だ。
この緑の党のダニエル・コーン・ベンディット党首は、「性的マイノリティである小児性愛を差別するのか!」との主張だ。

話が「差別」に置き換わっている。これは、日本の破翼と全く同じ主張である。
この党首は、謝罪させられたが、謝罪したからといって性的嗜好が変化する訳ではないことは、明らかであろう。それが、性的嗜好というものだからだ。

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杉田議員の貴重な見解を批判するとどうなるのか? -2-


米国では、メカノフェリア(機械性愛)で、逮捕者まで出ている。
機械や車、航空機に性的興奮を覚え、これらの機械とセックスをする人たちだ。

「人たち」と書いたのは、多数存在するからだ。

最近でも、米国カンザス州で、車とセックスをして逮捕された男がいる。
(車のマフラーとセックス行為)
車との行為を警察官に止めるように言われたが、収まらずに、警官はスタンガンを使って、車との性行為を止めさせて、警備場な猥褻(わいせつ)罪で逮捕した。この男は、15歳になった直後から700台(人)以上の車と性行為を行ったと供述している。


上の記事とは別な男性のメカノフェリアの映像



これも、性的マイノリティなので、保護する必要があるという話になるのは、火を見るより明らかである。



杉田水脈議員を応援しよう!


今回の杉田水脈議員叩きの根底には、議員の破翼の異常さや姑息さに対する発言への仕返しだと思われる。相変わらず、外国のメディアへ日本の破翼が「切り取り後」に告げ口をするというパターンだ。そこに、あの姑息な維新の足立議員までマウントするという、卑怯者大集合の様相だが、我々は今こそ、杉田議員を強烈に支えて、破翼の卑怯さを世間に伝えるべきである。

殺害予告まで受け、家族にまでも危害を加えるぞというような脅しがある中でも、日本が異常な方向へ向かわないようにと盾になってくれている杉田議員を応援しよう。
 

日本のマスコミも、この杉田議員の発言を叩いているようであるが、自民党の二階幹事長は、朝日新聞によると


杉田水脈氏の寄稿、二階幹事長「人それぞれ人生観ある」の見出しで、

『24日の記者会見で「人それぞれ政治的立場、いろんな人生観、考えがある」と述べ、問題視しない考えを示した。』

二階氏は「右から左まで各方面の人が集まって自民党は成り立っている。(政治的立場での)そういう発言だと理解したい」とした。一方で、「当事者が社会、職場、学校の場でつらい思いや不利益を被ることがないよう、多様性を受け入れていく社会の実現を図ることが大事だ。今後も努力していきたい」とも述べた。

私が上に書いた事とほぼ、同じである。これが、普通の日本人の考えだ。


1000台以上の車と性行為を行った男 65歳


性的興奮を覚えると語っている。これに関して、勝手にやっている分には、何の問題も無いが、税金を使って特権を与えろという話になれば、話は別だ。
今回の杉田議員に対するバッシングの根底には、彼女の科研費に関する追求、慰安婦問題に対する追求その他、破翼が痛いところを効率的に突っついていることに対する、破翼の卑怯なリアクションに過ぎない。





複数の男性が、自動車に性的興奮を覚えると言っている。





フェイスブック上にあった切り取りの動画



AJ+というYouTubeでもそこそこ有名なチャンネルであるが、ここでも、このフェイクニュースを垂れ流している。効果的、カウンターを試みる必要がある。



新潮45 杉田水脈議員のコラム


この1年間で「LGBT」(L=レズビアン、G=ゲイ、B=バイセクシャル、T=トランスジェンダー)がどれだけ報道されてきたのか。新聞検索で調べてみますと、朝日新聞が260件、読売新聞が159件、毎日新聞が300件、産経新聞が73件ありました(7月8日現在)。キーワード検索ですから、その全てがLGBTの詳しい報道ではないにしても、おおよその傾向が分かるではないでしょうか。

 朝日新聞や毎日新聞といったリベラルなメディアは「LGBT」の権利を認め、彼らを支援する動きを報道することが好きなようですが、違和感を覚えざるをません。発行部数から言ったら、朝日新聞の影響の大きさは否めないでしょう。

 最近の報道の背後にうかがわれるのは、彼ら彼女らの権利を守ることに加えて、LGBTへの差別をなくし、その生きづらさを解消してあげよう、そして多様な生き方を認めてあげようという考え方です。

 しかし、LGBTだからと言って、実際そんなに差別されているものでしょうか。もし自分の男友達がゲイだったり、女友達がレズビアンだったりしても、私自身は気にせず付き合えます。職場でも仕事さえできれば問題ありません。多くの人にとっても同じではないでしょうか。

 そもそも日本には、同性愛の人たちに対して、「非国民だ!」という風潮はありません。一方で、キリスト教社会やイスラム教社会では、同性愛が禁止されてきたので、白い目で見られてきました時には迫害され、命に関わるようなこともありました。それに比べて、日本の社会では歴史を紐解いても、そのような迫害の歴史はありませんでした。むしろ、寛容な社会だったことが窺えます。

 どうしても日本のマスメディアは、欧米がこうしているから日本も見習うべきだ、という論調が目立つのですが、欧米と日本とでは、そもそも社会構造が違うのです。

 LGBTの当事者たちの方から聞いた話によれば、生きづらさという観点でいえば、社会的な差別云々よりも、自分たちの親が理解してくれないことのほうがつらいと言います。親は自分たちの子供が、自分たちと同じように結婚して、やがて子供をもうけてくれると信じています。だから、子供が同性愛者だと分かると、すごいショックを受ける。

 これは制度を変えることで、どうにかなるものではありません。LGBTの両親が、彼ら彼女らの性的指向を受け入れてくれるかどうかこそが、生きづらさに関わっています。そこさえクリアできれば、LGBTの方々にとって、日本はかなり生きやすい社会ではないでしょうか。

 リベラルなメディアは「生きづらさ」を社会制度のせいにして、その解消をうたいますが、そもそも世の中は生きづらく、理不尽なものです。それを自分の力で乗り越える力をつけさせることが教育の目的のはず。「生きづらさ」を行政が解決してあげることが悪いとは言いません。しかし、行政が動くということは税金を使うということです。

 例えば、子育て支援や子供ができなカップルへの不妊治療に税金を使うというのであれば、少子化対策のためにお金を使うという大義名分があります。しかし、LGBTのカップルのために税金を使うことに賛同が得られるものでしょうか。彼ら彼女らは子供を作らない、つまり「生産性」がないのです。そこに税金を投入することが果たしていいのかどうか。にもかかわらず、行政がLGBTに関する条例や要項を発表するたびにもてはやすマスコミがいるから、政治家が人気とり政策になると勘違いしてしまうのです。

 LGBとTを一緒にするな

 ここまで私もLGBTという表現を使ってきましたが、そもそもLGBTと一括りにすることが自体がおかしいと思っています。T(トランスジェンダー)は「性同一性障害」という障害なので、これは分けて考えるべきです。自分の脳が認識している性と、自分の体が一致しないというのは、つらいでしょう。性転換手術にも保険が利くようにしたり、いかに医療行為として充実させて行くのか、それは政治家としても考えていいことなのかもしれません。

 一方、LGBは性的嗜好の話です。以前にも書いたことがありますが、私は中高一貫の女子校で、まわりに男性はいませんでした。女子校では、同級生や先輩といった女性が疑似恋愛の対象になります。ただ、それは一過性のもので、成長するにつれ、みんな男性と恋愛して、普通に結婚していきました。マスメディアが「多様性の時代だから、女性(男性)が女性(男性)を好きになっても当然」と報道することがいいことなのかどうか。普通に恋愛して結婚できる人まで、「これ(同性愛)でいいんだ」と、不幸な人を増やすことにつながりかねません。

 朝日新聞の記事で「高校生、1割が性的少数者」という記事がありました(3月17日付、大阪朝刊)。三重県の男女共同参画センターが高校生1万人を調査したところ、LGBTは281人で、自分は男女いずれでもないと感じているXジェンダーが508人。Q(クエスチョニング=性的指向の定まっていない人)が214人いて、合わせて1003人の性的少数者がいたというものです。それこそ世の中やメディアがLGBTと騒ぐから、「男か女かわかりません」という高校生が出てくる。調査の対象は思春期の不安定な時期ですから、社会の枠組みへの抵抗もあるでしょう。

 最近の報道でよく目にするのは、学校の制服問題です。例えば、「多様性、選べる制服」(3月25日づけ、大阪朝刊)。多様な性に対応するために、LGBT向けに自由に制服が選択できるというものです。女子向けのスラックスを採用している学校もあるようです。こうした試みも「自分が認識した性に合った制服を着るのはいいこと」として報道されています。では、トイレはどうなるのでしょうか。自分が認識した性に合ったトイレを使用することがいいことになるのでしょうか。

 実際にオバマ政権下では2016年に、「公立学校においてトランスジェンダーの子供や児童が“心の性”に応じてトイレや更衣室を使えるようにする」という通達を出しました。先ほども触れたように、トランスジェンダーは障害ですが、保守的なアメリカでは大混乱になりました。

 トランプ政権になって、この通達は撤回されています。しかし、保守派とリベラル派の間で激しい論争が続いているようです。Tに適用されたら、LやGにも適用される可能性だってあります。自分の好きな性別のトイレに誰もが入れるようになったら、世の中は大混乱です。

 最近はLGBTに加えて、Qとか、I(インターセクシャル=性の未分化の人や両性具有の人)とか、P(パンセクシャル=全性愛者、性別の認識なしに人を愛する人)とか、もうわけが分かりません。なぜ男と女、二つの性だけではいけないのでしょう

 オーストラリアやニュージーランド、ドイツ、デンマークなどでは、パスポートの性別欄を男性でも女性でもない「X」とすることができます。LGBT先進国のタイでは18種類の性別があると言いますし、SNSのフェイスブック・アメリカ版では58種類の性別が用意されています。もう冗談のようなことが本当に起きているのです。

 多様性を受けいれて、様々な性的指向も認めよということになると、同性婚の容認だけにとどまらず、例えば兄弟婚を認めろ、親子婚を認めろ、それどころか、ペット婚、機械と結婚させろという声が出てくるかもしれません。現実に海外では、そういう人たちが出てきています。どんどん例外を認めてあげようとなると、歯止めが効かなくなります。

 「LGBT」を取り上げる報道は、こうした傾向を助長させることにもなりかねません。朝日新聞が「LGBT」を報道する意味があるのでしょうか。むしろ冷静に批判してしかるべきではないかと思います。

 「常識」や「普通であること」を見失っていく社会は「秩序」がなくなり、いずれ崩壊していくことにもなりかねません。私は日本をそうした社会にしたくありません。


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コメント

自民党本部前のデモをまじかに見た。

LGBTは昔で言う「性の倒錯」です。男と女は人類始まって以来磁石のSとNの様に引き合うものである。ひとまとめにして言うのは無理があるが、少数派のLGBTの人が増えると逆に普通の人が住みにくい社会になる。支援する活動家が絶叫してアジ演説するのを直接見た。LGBTのことはどうでもよく、社会秩序を壊して自分達の思い通りの国にしたいのだろうと推測する。慰安婦=性奴隷の嘘を広めているのに似ている。
多数になると多数派が小さくなって暮らすようになる。LGBTの人を心無い連中が差別しているが、
これを解消するために法律その他で解消しようとすると将来多数の人が暮らし憎い社会になる。

前半はおおむね同意。マイノリティの苦しみは法や政府の上からの押し付けでは救えない。そこに税金を投入するより教育による意識改革で。根底から変えなければならない。


だが男と女ではダメなんですか?常識や普通のない社会は~の部分には異議あり。事実性別が男と女の二元論で語れないのは医学的事実であるし、性自認によるセクシュアルマイノリティの発生が後天的であるというのは只のレッテルである。
また、秩序にも是非がある。はたして本当に性的多様性を認めないことが是なる秩序であるのだろうか?また、訳がわからないと言うのは主観であり、ペドフィリアと同性愛などのマイノリティを同列に語ることもトランスジェンダーと同性愛を同列に語るがごときナンセンスである。


この部分に関してはあまりに現実を分かっていない発言である。

Re: タイトルなし


> この部分に関してはあまりに現実を分かっていない発言である。

現実をわかっていない?世界各国に出向いて、その現地での調査の上で「あり得る」と書いているのであって「分かっていない」のは、私ではなくあなたの方。
すでに何度も、ペドフェリアを合法化するための議案なども上げられている。
30年前に同性愛のカップルの結婚が合法化されるまたは、認められると思っていた人がいたかを考えれば分かると思うが、圧倒的に情報量の差であり、「あまりに現実をわかってない」とのレッテル貼りだけをしているとしか読み取れない。

★☆★『“性秩序”を破壊、結婚制度を廃止して、家族を解体させる“LGBT優遇運動”』★☆★

“ジェンダーフリー運動”とは、「男らしさ」「女らしさ」を“否定”しようとする運動を言い、“LGBT支援運動”とは、従来の「男女」2つの性を“否定”した「多様な性」を強要する運動をいう。

これらの根っこにあるのは“共産主義思想”であり、「私有財産」と「階級支配」のない社会で、個人が「バラバラの個」として連帯(「国家に従属」)した“全体主義社会”であるとされる。

「性秩序の破壊」と「結婚制度の廃止」で、『家族』を“解体”して、新しい“共同社会”をつくり、『国家』(=支配機構)を“死滅”させる。
それがコンミューン主義としての共産主義の目標である。

“ジェンダーフリー運動”と“LGBT解放運動”には、共に「性秩序を破壊」して「家族を解体」し、それによって「革命を醸成」する役割があり、これらは『共産主義革命の手段』として行われる。

かつて、共産主義者はロシア革命後に、西欧先進国での共産革命を試みたが、彼らのいう 「家父長的権威主義的な家族」 と 「キリスト教の性道徳」 が “障壁” となった。

そこで、まず 伝統的な 「性道徳を破壊」 して、近代的な 「家族を解体」 しよう と考えた。
 この試みは、 “ヴィルヘルム・ライヒ” と “フランクフルト学派” によって行われた。

http://d.hatena.ne.jp/jjtaro_maru/20091023/1256254671

〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓

1917年ロシア共産革命によって政権を掌握した共産党・革命政府の施策は多くの抵抗に遭遇した。
ソ連政府はその原因を“家族”にあると考え、革命を成功させる為、「家族の絆を弱める」事とした。

『全女性の労働参加』で『家事』『育児』が“社会化”され、食事は共同食堂、育児は保育所となった。

しかも、1934年頃になると、彼らが予想もしなかった有害現象が同時に進行していた。
“家族解体”政策が「社会の安定と国家の防衛を脅かすもの」と認識され始めた。
すなわち・・・

①「家族」や「親子関係」が“弱まった”結果、「少年非行が急増」した。
新聞はその報道で埋まり、彼らは住居に侵入し、掠奪・破壊し、抵抗者は殺戮した。
汽車のなかで猥褻な歌を歌い続け、終わるまで乗客を降ろさなかった。
学校は授業をさぼった生徒たちに包囲され、先生は殴られ、女性たちは襲われた。
   
②「性の自由化」と「女性の解放」という壮大なスローガンは、強者と乱暴者を助け、弱者と内気な者を痛めつける事になり、
何百万の少女達の生活がドン・ファンに破壊され、何百万の子どもたちが、両親の揃った家庭を知らないことになった。
   
③「堕胎」と「離婚」の“濫用”(1934年の離婚率は37%)の結果、“出生率が急減”した。
それは共産主義国家にとって、労働力と兵力の確保を脅かすものとなった。

こうして、1934年には国家はこの様な“混乱”の対策に精力を消耗することに耐えられなくなった。
それはナチスドイツとの戦争に直面している国の「国力を破壊するもの」であった。
これを是正するためには、社会の柱(pillar of society)である“家族を再強化”する以外に方法はなかった。

※ニコラス・S・ティマシエフ論文
『ロシアにおける家族廃止の試み』
(N.W.Bell"A Modern Instrucion to the Family"1960 N.Y.Free Prees所収)による。

ニコラス・S・ティマシエフ
https://en.m.wikipedia.org/wiki/Nicholas_Timasheff
より引用(訳は私)。

ニコライ・セルゲイヴィッチ・ティマシエフ(1886年11月9日〜1970年3月9日)は、ロシアの社会学者で法学と執筆の教授でした。

テシマシェフは 、古い家柄のロシア貴族出身で、彼の父はニコライ II世の下で通商産業大臣でした。
彼が生まれたサンクトペテルブルクでは、古典的な高校に通っていました。
彼はツァールスコエ・セロー・ライシーアム、ストラスブール大学、サンクトペテルブルク州立大学(MA 1910、LLD 1914)で学びました。
後者の大学では、ポーランド系ロシア法学者のレオン・ペトラジキ(Leon Petrazycki)に師事。彼は彼の人生全体に大きな影響を与えていた。
2年後、彼はペトログラード大学で社会学的法学を教え始めた。
彼は1920年に組織的な陰謀への関与を疑がわれて米国に移住した(訳者注、ソ連が誕生したのは1917年)。
彼は(イエズス会系のニューヨーク州)フォーダム大学で同様の地位を占め、『法社会学の規律(訳者注、法律によって引き起こされる社会の現象を分析する学問。)』の元々の提唱者の一人であった。
(中略)
彼は、ボルシェヴィキが1930年代に社会主義的価値観から大いなる撤退をし、代わりに愛国心や家族主義のような伝統的な価値観に立ち戻ったと主張した。 ― 『ロシアにおける大惨事:共産主義の成長と衰退』(ニューヨーク1946年)等の論文。

詳しくは
https://www35.atwiki.jp/kolia/pages/913.amp

共産主義者による敗戦革命。
https://monqu.web.fc2.com/mokji.html

http://bewithgods.com/hope/japan/25.html

https://gamp.ameblo.jp/chanu01/entry-11831438167.html
から引用。

『アメリカは社会主義国家になりつつある』と、実は今や共産主義になってるけど。
彼の家で彼が語ったことのひとつは、・・笑いながら話し出したんだけど、
『ウーマン・リヴは何だったと思う?』って。
そのとき僕は型にはまった考え方で『女性は働いて男性と同等の給料を得る権利があると思うし、丁度女性たちが投票権を勝ち取ったのと同じさ』と言ったら、笑い出して
『お前はバカだな』と。
『あれが何だったのか教えてやろう。俺たちロックフェラーが資金を出したんだよ。俺たちがウーマン・リヴを後押ししたんだ。
俺たちロックフェラー財団が全部の新聞やテレビで取り上げたんだ。
どうしてか知りたいか? 理由はふたつ。
ひとつは、ウーマン・リヴ以前は人口の半分に課税できなかった。
ふたつ目は、(母親が仕事に行くので)今や子供たちは早くから学校に通う。だから子供たちを家族から引き離して子供たちの考え方を好きなようにできる。州が、州の職員(教師)が子供たちの家族になる。それらがウーマン・リヴの主要な目的だった。』
それまでの僕の考え方では、ウーマン・リヴはとても高潔なことだった。でもその裏にある意図を知ったとき、どういう背景か?
何でやったのか?が見えたとき、僕が高潔だと思ったことの後ろに邪悪を見ましたよ。」

インタビュアー「グロリア・スタイナムともう一人が、
ウーマン・リヴの雑誌”Ms.”にCIAが資金を出していたと認めたことを知っていますか?」

アーロン・ルッソ「いや、知りませんでした。それは聞いたことがない。CIAが”Ms.”誌に資金を出したんですか?」

インタビュアー「女性に課税することと、家族を壊すことを目標として言明しつつ、CIAが“Ms。”誌に資金を出したんです。」

アーロン・ルッソ「ホントですか!?それは聞いたことがなかった。まぁ、でもニック(ロックフェラー)に言われてたからCIAが関係してたのは知ってたけど。」

インタビュアー「グロリア・スタイナムは、《CIAが「あなたが女性を助ける手助けをしたい」と言った。それで資金を出してくれた》と誇らしげに言っていましたよ。もちろんその運動を分裂させて征服したわけだけど。それに元々女性は色々ひどい目に遭ってきたけれども、彼らエリートは彼女たちを助けるどころか実はもっとひどい目に遭わせて、彼女たちから男を取り上げたんです。
黒人社会を見てご覧なさい。50年前には私生児の割合は10%だったけど、今や90%以上です。
福祉ときたら、(政府から)お金を貰おうと思ったら家の中に男がいちゃまずい。家族がこのようにすっかり崩壊させられ、総人口で見ても私生児の割合は50%以上です。」

引用終わり。

http://www.caguya.co.jp/blog_hoiku/archives/2018/03/%E5%AE%9F%E8%A6%AA%E3%81%A8%E7%B6%99%E8%A6%AA.html
からの引用。

ディリーとウイルソンは、子どもの虐待や子殺しについて、継親との生活との関連で広範な研究を行っているそうです。

この種の研究のなかで最も大規模なもののひとつが、 17歳未満の子どものいる841の家庭と、子どもの支援団体が把握し、かつオンタリオ州ハミルトン(カナダ)の登録機関に報告された被虐待児99名を対象に実施した面接調査です。
この調査では、継親と暮らす子どもは、実父母と暮らす子どもよりも虐待を受ける可能性が40倍高い、という驚くべき結果が得られたそうです。

この大きな差は、貧困、母親の年齢、家族の人数など、継家族に関連すると考えられる他の潜在的影響要因を統計的に統制しても、消えることはなかったそうです。この研究および類似の研究結果から、ディリーとウイルソンは「継親であることそれ自体が、これまでに特定された子どもの虐待の危険因子として、唯一最大の要因である。」と結論づけています。

しかしこの結果はいまだ批判の対象となっているそうです。

もしかすると、虐待の疑いがある事例が報告される可能性は、実親の家庭の場合よりも継親の家庭であった場合に高いとも考えられています。
そこでディリーとウイルソンは、こうしたバイアスを排除するため、報告バイアスを受ける可能性が低い、虐待が明白な事例、つまり、子殺しについて検討したのです。
ディリーとウイルソンは、継親の虐待に関する報告バイアスが本当に存在するとしても、親による子殺しを検討すれば、このバイアスを排除できると考えたのです。
このような虐待によって死に至る事例は、隠蔽することが難しく、また、殺人以外の解釈を考えることはさらに難しい。
おそらく当然ながら、ディリーたちが示した結果は、継親と虐待(この場合は、殺人)との関連性は、消えるどころか増加したというものだったそうです。

『「フェミニズム」と「同性愛」が人類を破壊する』ヘンリー・メイコウ著
のAmazonでのレビューから引用。

私は、大学等で哲学、心理学を教える教員です。

本書は、いっけん、よくありがちな陰謀論のたぐいのように思われるかもしれない。
加えて、本書のレビューには、「まったくわかっていない人」か「本当は中身を読んでいない人」による、トンチンカンなものもある。そのような本書に対する低い評価をしているレビューを書いているのは、一般読者を装ったフェミニストに間違いない。

結論を申し上げると、本書は、現在日本語で入手できる「赤いフェミニズムの本性」と「その破壊的な影響」についての恐るべき現状を適切に記述した(著者は元大学教員である)ベストな文献であることを、専門家として断言したい。

まず、現在出回っているすべてのフェミニズム運動は、マルクス・エンゲルス共産主義運動である。
1919年に、ソ連のレーニンを中心に国際共産主義同盟=コミンテルンが立ち上がり、世界共産革命を使命・任務として、全世界の共産主義活動家たちが、あらゆる手段で、自国の共産化のために運動・暗躍したが、現在のフェミニズムも、世界規模の共産・革命闘争になってきている。
 闘争のテーマが、資本家(利己的な悪人)v.s.労働者(利他的な善人)=ブルジョアv.s.プロレタリアート
から
「男性=支配者=悪意」v.s.「女性=弱者=善意」
に変わっているのだ。
このような図式そのものが、最初から誤りなのであるが、教養のない女性・若者・一般庶民や左翼たちは、この極めて問題のある単純な図式に、いまだにしがみついて、カビの生えたような古くさい階級闘争にのめり込み、退屈な意味のない人生を、刺激的なものにしようと躍起になっているのである。

フェミニズム=共産主義のすべてが根本から間違いなのであるが、中でも問題なのは、
「女性をそそのかして、男性に対する不信感を抱かせようとすること」
である。

この構図は、
「庶民をそそのかして、政府(国家)に対する不信感を抱かせて、不満を持たせ、政権を転覆(ひっくり返そう)させた、フランス革命のルソー、シェイエス、ロベスピェール、バブーフらと同じ」
であり、現在では、反日左翼メディアや左翼団体がやっていることと同じである。
危険きわまりない。

フェミニズムが社会に広まったことによって、離婚の激増、家族の崩壊、男性の自殺の増加、晩婚化、未婚化、少子高齢化が進み、男女共同参画法が施行されて以降においては、日本社会は確実に北朝鮮やソ連のような言葉狩り=人権擁護ファシズム=共産主義社会に大きく近づいてしまったのである。

メディアは、ひた隠しているが、離婚の増加や少子化の「本当の原因」は、フェミニズム=共産主義思想である。
男と女、加えて家族に関する、この30年間の社会問題の原因は、「女性の側」にある。ベティ・フリーダンなどのマルクス主義=フェミニズム思想に感染してしまった、進歩的を気取っている女性たちが、問題を作っているのである。

本書でも多くのページを割いて言及していて、今一番危惧されるのは、大学に学問を装って入り込み、赤い教授たちによって、正規の教育を装って、家族破壊・社会破壊・体制転覆をもくろむ共産主義思想=マルクス・ルソー思想が教えられ、洗脳されていることである。私は、大学教員として、間近にそのような行状に触れながら、危惧の念を禁じ得ないのである。

戦後から現在までの日本の教育界は、左翼教育によって占拠され続けている。このことは周知のことであろう。中学・高校までは、赤い日教組による共産主義教育がたっぷりなされ、大学に入ると、フェミニズム=共産主義に傾倒した教員たちから、女性学、男性学、ジェンダー学、社会学、家族社会学、家族心理学、歴史学、教育学、社会学、哲学、法学を通して左翼思想が金科玉条のように叩き込まれる。

学問的に最も有害なのは、ダントツで社会学です。上野千鶴子、大沢真理、宮台慎司などの家族破壊主義者はみな社会学者であるし、辻村みよ子などの東大系の法学者も、フランス人権宣言を賛美する狂えるルソー主義者・マルクス主義者が多い。弁護士(日弁連)も共産主義者の巣窟である。

目を市民社会に転じれば、フェミニスト=共産主義勢力は、ニセ学問=女性学・男性学を盾に、女性センターやジェンダー(共産主義用語)センターを立ち上げ、男女共同参画という看板を掲げて、まるで戦前のゾルゲや尾碕秀実らのソ連工作員(スパイ)と同様に日本の権力中枢に潜り込んで革命闘争を続けている。

フェミニストたちのアジテーション(扇動)に気をつけよう♪

引用終わり。

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プロフィール

FAKEBOOK BUSTER

Author:FAKEBOOK BUSTER
国際政治アナリストですが、国内問題や反日組織、破翼、卑翼などについても書きます。